東京ドームにおいて1月8日から17日まで開催される、全国物産展「ふるさと祭り東京」において、全国の「ご当地マラソン」をＰＲするコーナーが設けられるようです。ご当地マラソンは、全国で1年に1500以上開催されており、メジャーなイベントの一つに挙げられるでしょう。
ご当地マラソン １９自治体がＰＲ ８日から東京ドームで（東京新聞）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/tokyo/list/201601/CK2016010402000137.html
ご当地マラソンも、ふるさと納税などと同じように「プレゼント合戦」に陥っているなあ、という印象を受けました。ご当地マラソンというイベント自体が飽和していく中で、参加者を増やす、あるいは前年度と比較して落とさないために特産品が食べることができる、といった魅力が付加されることで、なんとか参加者を維持できている（そして、実際の自治体の支出は増えている）ということだと思いました。（ふるさと納税関係の記事ですが、この記事も参考になるのではないかと思います。）
ご当地マラソン大会を開催する意味は多様なものが考えられます。例えば、市民の健康増進のため、観光客誘致のため、宿泊客の増加のため、地場産業振興のため、などなどが考えられます。これらの目的意識を明確にせず、すべての目的に奉仕するためのマラソン大会を行うのであれば、意味合いが薄くなってしまうでしょう。
ご当地マラソン大会が飽和していることを意識して、誰に訴求するためのご当地マラソン大会なのか、という部分を考え直していく必要があるのではないかと思います。もし、観光ツールとして利用すると明確に定めるのであれば、一過性のイベントにとどまらないような動線の設計が求められるでしょう。詳しくはこちらの記事もご参照ください。
「地域活性」とは競争です。
その競争を勝ち抜くために意識すべきことを、マーケティングの視点を入れつつケーススタディにて考察しています。